パパ育休を取ろう!

子育て・暮らし

こんにちは、「hiyo-hina」です。

結論から言います。パパ育休、取って本当に良かったです。

私は今回3ヶ月取得しましたが、正直な感覚としては、最低でも3ヶ月、できれば半年、言うなら1年以上取ってもいいとすら感じています。それぐらい、かけがえのない時間でした。

今日は、30代で家庭を持ちながら働き方に迷いを感じている薬剤師パパに向けて、私自身の育休体験をありのまま書いていきます。

第一子のときは、正直「育児をなめて」いました

現在2歳になる娘が生まれたとき、私は育休を取得しませんでした。今振り返ると、後悔しています。

包み隠さず言うと、当時の私は育児をなめていました。猛省しています。実際に育休を取って向き合ってみると、育児は想像以上に大変です。そして何より、妻への感謝と尊敬の念が、比べものにならないほど増しました。

理由は後ほど詳しく書きますが、今回の育休は、私にとってメリットしかありませんでした。大きく分けると2つに集約されます。

メリット①:家族との時間が増えたこと

当たり前のようですが、これが一番大きなメリットでした。家族の絆は、間違いなく深まります。

娘はまだ2歳です。甘えたい盛りの年齢に、下の子が生まれ、自分以外にスポットライトが当たる。娘なりに戸惑わないわけがありません。2歳でも、状況をしっかり理解していますし、不安な気持ちにもなります。そんなとき、ママとパパがそばにいることが、何よりの安心材料になります。

育休中には、家族で出かける時間も作りました。育休中に遊びに行くことに、後ろめたさを感じる必要は一切ありません。娘にとっても、心の余裕を作ってあげられたと実感しています。

また、妻の負担軽減にも一役買えたことに加えて、スキマ時間を使って、夫婦でしっかり育児の考え方をすり合わせる時間が持てたことも大きな収穫でした。意見がぶつかることも当然あります。だからこそ、話し合う時間そのものに価値があります。

育児は想像以上にストレスがかかります。だからこそ、ママとパパそれぞれがリフレッシュする時間を確保できたことも、育休を取ったからこそ得られたメリットでした。(親の助けを借りるという選択肢もありますが、預けている間に何かあったら、という心配はどうしてもつきまとうものです。)

メリット②:これからの自分の働き方を考える時間になったこと

第二子の誕生をきっかけに、これから先の働き方をこのままで良いのか、とあらためて考えさせられました。結果として家族への比重が、以前よりも明確に大きくなりました。

このブログを始めたのも、実は育休期間中です。ブログを収益化できれば、家族中心の生活という理想に、少しずつでも近づけるのではないかと考えました。

また、家族との時間を通して、自分自身の健康面の重要性についても見つめ直す時間ができました。

まとめると、
「家族に重きを置いた生活をするためには、どうすればいいのか」
「そのための選択肢を増やす行動とは何か」
を、腰を据えて考える時間ができた。これが2つ目の大きなメリットでした。

育休に対する私の考え方の変化

第一子誕生のとき、私はパパ育休の存在自体は知っていました。それでも当時は「取得しないのが普通であり、サラリーマンとしての美徳」という認識でいました。

そこから第二子(現在3ヶ月の息子)誕生までの2年間で、考え方は大きく変わりました。きっかけは大きく2つあります。

  • 大学時代の同級生たちの多くが、実は育休を取得していたと知ったこと。短い人で1ヶ月、長い人では1年間という人もいました
  • 同年代の同僚の薬局長が、半年間の育休を取得していたこと

他人が取っているから自分もという単純な話ではありませんが、考えるきっかけとしては十分すぎるほど大きな出来事でした。

こうした経験を経て、第二子の誕生にあたり、あらためて妻と話し合い、育休取得を決意しました。話を聞いてみると、第一子のときは、妻は気が滅入りそうなくらい辛かったと打ち明けてくれました。おそらく、私に気を遣って言い出せずにいたのだと思います。本当に、ごめんなさいという気持ちです。

活用すべき制度

育休を検討する上で、まず押さえておきたいのが「産後パパ育休」と「育児休業」の2本立ての制度です。特に産後パパ育休は、通常の育休とは別枠で取得でき、給付面でも手厚くなっているため、知っているかどうかで選択肢が大きく変わります。

制度名取得できる時期期間の目安分割取得給付金の目安
産後パパ育休(出生時育児休業)子の出生後8週間以内最大4週間(28日)2回まで分割可能条件を満たせば給付率80%(社会保険料免除等を含め手取り約10割相当)
育児休業(通常の育休)原則子が1歳になるまで(延長で最長2歳まで)制限なし(希望する期間)2回まで分割可能休業開始から6ヶ月は賃金の67%、それ以降は50%
出生後休業支援給付金産後パパ育休・育休のいずれかと併用最大28日間賃金日額×最大28日×13%を上乗せ支給(夫婦とも通算14日以上取得が条件)

※給付率や条件は雇用保険の制度に基づくもので、勤務先や取得のタイミングによって変わる場合があります。実際に取得する際は、必ず勤務先の担当部署やハローワークで最新の条件を確認してください。

私自身も、この産後パパ育休と通常の育休を組み合わせる形で、今回の3ヶ月間を設計しました。給付面の後押しがあることを知っているだけでも、育休取得への心理的なハードルはかなり下がると思います。

より詳しい制度内容は、厚生労働省の特設サイト「育児・介護休業法について」でも確認できます。

男性育休を取り巻く今の状況

2025年度の男性の育児休業取得率は50.9%となり、初めて5割を超えました。政府は2030年度までに85%という目標を掲げており、取得率自体は着実に上昇しています。

ただし、取得したうちの約6割は1ヶ月未満の取得にとどまっているのが実情です。数字の上では取得率が伸びている一方で、まだまだ「形だけ」の取得にとどまっているケースが多いのも事実だと感じています。

迷っているなら、まずは取得してみてください

だからこそ、伝えたいことはシンプルです。

迷っているなら、パパ育休を取得しましょう。

某巨人アニメの主人公っぽく言えば「もう、黙ってパパ育休取れ!」と叫びたい気分です。

世間では今、男性育休への考え方がまさに変わりつつある過渡期です。取りづらい雰囲気が残っている職場も、まだまだ多いと思います。私自身もそうでした。それでも、一人ひとりが取得することで、当たり前の選択肢にするべきだと思っています。

少なくとも私は、「育休を取らなければよかった」と後悔することは、この先一生ないと断言できます。もちろん、それぞれの家庭に合った形があるのも事実です。この記事が、迷っている方の背中を少しでも押すきっかけになれば嬉しいです。

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